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住宅コラム

地面が沈む、液状化現象

家を建てるための土地を選ぶ際には敷地の形状や向き、最寄り駅からの距離といった項目にばかり注意を払いがちではないでしょうか。
建てる家については耐震性能や耐久性のしっかりとした構造を持つ家に拘ったりしますよね。

しかし、それらと同じくらい大切なのはしっかりとした地盤を持つ土地を選ぶ、またはその対策をきちんと行うことです。

なぜきちんとした地盤を選ぶべきなのか

いくら立地の良い土地に丈夫で立派な家を建てても、土台となる地盤が脆弱であれば地震や大雨などの自然災害が発生した際には、家に対して甚大な被害を及ぼすリスクが高くなります。

2011年に起こった東日本大震災では各地で「液状化現象」が発生し、地面の陥没による家屋の損傷や倒壊、道路が泥水にまみれ歩くことも困難な状況になり都市機能が麻痺するなどの甚大な被害が出ました。

こちらが東日本大震災で実際に液状化によって地盤沈下した場所の写真です。

このように液状化するような土地に家を建てたい人はいませんよね。

今回は液状化現象とはなにか。どんな所でおこるのか。どのように対策するのかについてまとめてみました。

液状化現象とは

液状化現象は、軟弱地盤や砂質土層の場合に起こる可能性が高いと言われています。

砂質土とは粘性土よりも粒子の大きい地盤であり、粒子が均一です。透水性があり水はけが良いのも特徴の一つで、粘性土のように圧密沈下が起こるリスクは低いです。

ただし、地震が生じると粒子のかみ合いが外れて液状化現象が発生しやすい特性があるため、注意が必要です。砂質土地盤で液状化現象が起こると、建物が傾いたり、沈み込んでしまいます。

粒子が揃っていて地下水が浅い場所が液状化しやすい傾向にあり、逆に地下水面より上の地盤や砂礫が荒い地盤は液状化しにくいとされています。

そのような砂質土層でできている地盤は、隙間に水を含みながら砂の粒子が結びついて支え合い、普段≪砂と水≫が互いに接触し安定した状態を保っています。

そこに地震が発生し地盤が繰り返し強い振動を受けると、今まで互いに接触していた粒同士の結束が崩れます。

バラバラとなった砂の粒は浮き上がり、液体と同じように自由に動くため、水に浮いたような状態になります。これが「液状化」です。

液状化した地盤は建物の重さが加わることで砂粒子と水が地表噴き出し、地盤沈下へと繋がります。

土地の歴史を知る

東日本大震災では、建物本体の被害は少なかったようですが、地盤の液状化によって建物の傾きや全体沈下、敷地内の噴砂・傾斜などの被害がありました。

東日本大震災で液状化の被害が大きかった場所はかつて湖だった住宅地でした。

昔どのような土地だったのか現在と照らし合わせて知ることで、液状化のリスクをある程度事前に知ることができます。

では、「地盤が強い土地」にはどんな特徴があるのでしょうか?
基本的には周囲よりも標高が高い、丘の上などの土地は地盤が強いといわれます。

逆に田んぼや沼、池、川などが近くて標高が低い土地は、軟弱な地盤が多いといえるでしょう。
また、地名も参考になります。地名に「山」や「丘」が付いていると地盤が強いことが多く、「川」「沼」「池」「沢」「谷」「田」などの水を連想する文字が付いていると地盤が弱い地域である可能性が少なからずあります。

そして、その土地が昔どのような土地だったのかを知ることも重要です。

どの地域が液状化しやすいのかどうかは、自治体が公表しているハザードマップや大昔と現在の地図を比較できる今昔地図などで見ることができます。

しかし、ハザードマップによって液状化の危険がないとされている地域であっても、災害の状況などによっては液状化してしまう可能性も充分ありえますので危険度の目安として確認しておくと良いでしょう。 インターネットで検索できる国土地理院の「地図・空中写真閲覧サービス」を見れば、昔の航空写真を見ることができます。

[地図・空中写真閲覧サービスはこちら] https://www.gsi.go.jp/tizu-kutyu.html

また、盛り土をおこない平坦にした造成地は、高額な地盤改良工事が必要になる可能性が高いでしょう。造成地で斜面の土を留めるための擁壁(ようへき)がある場合には特に注意が必要です。

建築予定地が軟弱地盤だった場合

建築予定の土地が液状化のリスクの高い土地だった場合はどうすればよいのでしょうか。

土地の購入前であれば、その土地を候補から外せば済みます。

しかし、自分で所有していた土地が軟弱地盤だった場合やすでにその土地を購入してしまっていた場合に「じゃあ、やーめた」と簡単に割り切ることはできませんよね。

そのような土地に家を建てる場合は、液状化の際の被害を軽減させるには、地盤改良という方法があります。

建物を支えている地盤が弱ければ実際に地震が発生した際に、地震による振動によって建物に歪みが生じてしまったり、土地が液状化して建物が傾いてしまったりします。

そのようなことが起きないように、住宅を建てる前に地盤調査をおこない、必要に応じて地盤に人工的な改良を加えることを「地盤改良」といいます。

地盤改良

地盤改良は軟弱地盤の深さによっていくつかの方法があります。

軟弱地盤が2メートル以内の場合は地盤の表面だけを改良する「表層改良」という方法があります。こちらも文字通り、地盤の表面部分をコンクリート等で補強し、その家に家を建てる改良方法です。

表層改良よりも軟弱地盤が深い地層の場合は、コンクリートの杭を打ち込む柱状改良という方法を取ります。柱状改良は地盤に穴を掘り、そこにコンクリートと地層を混ぜて固めそのコンクリート支柱で家を支える改良方法です。

柱状改良でも足りない場合に、小口経鋼管杭を使います。

小口経鋼管杭とは地中に鋼製の杭を垂直に打ち込むことで地盤上の構造物を支える方法です。 

表層改良工法や柱状改良工法では届かない場合に、この工法が用いられます。

改良方法メリットとデメリット

エル・ティー・ホームズでは上記以外の地盤改良の方法で、スーパージオ工法を採用しています。

スーパージオ工法をオススメする理由としては、杭を使った方法に比べて工事が容易で安価なこと。
原状回復が容易なこと。
土地の形や地盤を選ばないこと、
そして地盤保証が付けられることです。

スーパージオ工法に用いられるスーパージオ材は環境に配慮した強化樹脂製の再生プラスチックの為、低コストな上に軽量で運搬や施工に大型の重機を必要としないため、狭い土地や建物を解体した後の撤去は可能です。

特殊技術や機器を必要としないので、大がかりな工事が必要な他の改良方法よりも施工が容易にできることも嬉しいです。

その為、下記の様な状況でスーパージオ工法を採用することが可能です。

・大きな重機がはいれないような狭小地
・埋蔵文化財などで掘削の制限がある土地
・障害物や腐植土などがあるような軟弱地盤や不安定な土質の場合
・擁壁や崖地、切盛土等の造成地
・水位の高い地域
・定期借地などの原状回復が必ず必要な土地

スーパージオ工法では地中でバラバラになった砂と水のうち、水のみをスーパージオ材の中に一時的に保水することができます。その為地表への砂の噴出を防ぐことができるので、液状化した地盤が地表へ噴出するのを防いでくれるので、スーパージオ工法では地盤改良と合わせて、液状化対策にも効果的です。
地震が納まるとスーパージオ材の内部に溜まっていた水は自然と地中へ戻り、通常時の安定している状態へと戻るので、地盤沈下が起こりません。

地盤保証≫

スーパージオ工法には保証に加え、日本初の免震保証、液状化保証が付きます。

保証期間は20年で最長30年まで延長が可能です。
地盤保証は最大3億円。免震保証、液状化保証は最大1億円まで免責なしで保証されます。

保証はスーパージオ工法による性能が発揮されずに損害を受けた部分に限り、修復に必要な工事費用が全額支払われます。
住宅家屋の損害で万が一修復不可能な場合は、既存宅地に置いて新築建て替え費用が全額保証されます。
家屋の損害の他にも「地盤自体の損壊修復費用」「賃貸用住宅の費用(仮住まい)」「災害の初期対応費用」などが保証の対象となります。

地盤改良、液状化等地盤に対する悩みなどがある方はスーパージオ取り扱い会社に相談してみてください。
スーパージオ工法採用実績のある(株)エル・ティー・ホームズ方式ホームページはこちら。(URL)

地盤改良、液状化対策、免震効果そして地盤保証が付くスーパージオ工法についてはこちらの記事でも詳しく紹介してますので、ご覧ください。

https://www.lthomes.jp/%e8%80%90%e9%9c%87%e3%83%bb%e5%85%8d%e9%9c%87%e3%83%bb%e5%88%b6%e6%8c%af%e3%81%a3%e3%81%a6%e3%81%aa%e3%81%ab%ef%bc%9f/
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